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「住宅を対象とした液状化調査・対策の手引書」が完成

2016月09年07日

一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会では、

「レジリエンス性を確保した住宅のあり方検討総合WG(座長:村上周三氏)」の関連WGとして

「住宅地盤を対象とした液状化調査・対策の手引書作成WG(座長:眞島正人氏)」を立ち上げ

昨年より住宅の液状化調査や対策のための手法を記した手引書の作成へ向けて議論を重ねてまいりましたが、

この度「住宅を対象とした液状化調査・対策の手引書」として完成いたしました。

 

 

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>>レジリエンス性を確保した住宅のあり方検討総合WG・関連WG一覧

 

【眞島正人座長よりコメント】

本書は、戸建住宅を対象とした液状化に関する最新の技術情報を提供することを目的として編集したもので、

個々の宅地と建物に焦点をあて、液状化のメカニズムと被害、地盤調査と液状化予測、

住宅の液状化対策について解説し、調査や対策に要する概略予算や具体的な設計事例や紹介しております。

東日本大震災を注目された液状化被害ですが、熊本地震で経験したように、

液状化は、沿岸部だけでなく、「内陸部」でも起こり得る現象です。

本書が有益に活用され、人命と財産を守るため、強くてしなやかな国づくりに幾らかでも貢献できることを期待しております。

 

【目次】

第1章:液状化の基礎知識
 1-1液状化のメカニズムと液状化被害
 1-2液状化被害を防ぐには
 1-3参考文献

 

第2章:液状化調査・対策の概要
 2-1液状化の検討フロー
 2-2液状化判定の概要
 2-3液状化対策の概要
 2-4参考文献

 

第3章:液状化の調査と判定
 3-1資料調査による液状化判定
 3-2地盤調査による液状化判定
 3-3液状化判定に有効な地盤調査法
 3-4液状化判定事例
 3-5参考文献

 

第4章:液状化対策工法
 4-1地盤による液状化対策
 4-2建物基礎による液状化対策
 4-3対策の設計事例
 4-4参考文献

 

第5章:液状化の調査・対策にかかる費用
 5-1地盤調査費
 5-2液状化対策費
 5-3参考文献

 

特別対談:「これからの住宅レジリエンス、住宅地盤から考える」

 

村上 周三氏:東京大学名誉教授 建築環境・省エネルギー機構理事長

眞島 正人氏:NPO法人住宅地盤品質協会理事長

斉藤 武司氏:一般社団法人リスク情報普及協会代表理事

 

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本書に関するお問い合わせ
一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会

info@resilience-jp.org

※書籍に関するお問い合わせは、
メールのみでの受付とさせていただきます

※書籍のご発注も上記メールまでご連絡ください

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